こんにちは！今日は、中古住宅の取引における大切なパートナー、「建物状況調査」についてお話しします。

中古住宅を購入する際、新築時の品質や性能の違い、その後の維持管理や経年劣化の状況により、物件ごとの品質などに差があることから、その品質や性能に不安を感じることはありませんか？

そんな時に役立つのが「建物状況調査」です。これは、消費者（主に買主様）に中古住宅の劣化・不具合の状況がわかるようにするため、第三者が客観的に住宅の検査・調査を行なうものです。

平成30年4月1日以降、宅地建物取引業者は、売主様または買主様との媒介契約時に状況調査を実施する検査事業者の斡旋の可否を示すこと、一定期間内に建物状況調査が行われた既存住宅が取引される際には、調査結果の概要を買主様へ重要事項説明することが義務付けられています。

一般社団法人日本住宅耐震普及協会では、国土交通省から公示された既存住宅状況調査方法基準に基づき、建築士かつ既存住宅状況調査技術者が検査を行います。調査のご依頼は、売主様・買主様・仲介業者様など、どなたでも可能ですが、調査対象物件所有者の承諾を得る必要があります。

この調査により、基礎・外壁などの住宅の部位ごとに生じているひび割れ、欠損といった劣化事象および不具合事象の状況を目視を中心とした非破壊調査により把握し、その調査・検査結果を依頼主に対し報告します。

さらに、当協会で建物状況調査を受けた場合、「既存住宅かし保証保険」の事前検査を同時に行うことができます。これにより、保険をお申込の場合、スピーディな対応が可能となります。

中古住宅の取引において、建物状況調査は、買主様が安心して物件を購入するための重要なステップです。これから中古住宅を購入する方、または中古住宅を売りたい方は、ぜひ建物状況調査をご検討ください。安心と信頼の住まいを手に入れるための一助となることでしょう。